ここでは、CBTの導入方法と各方法のメリット・デメリットを紹介しています。
エンジニアなどが在籍している場合は、自社でシステムを開発してCBTを導入することができます。単にシステム開発の技術力があるだけでなく、試験全体の設計、受験者の管理、試験の運営などを行える会社に向いている方法です。
CBT運用代行会社に委託してシステムを構築しCBTを導入することもできます。エンジニアがいない、ノウハウが不足しているなどの理由で、自社だけでは希望通りの形でCBTを導入できない会社などに向いています。
既存のCBTシステムを活用してCBTを導入することも可能です。一定のクォリティ・機能を備えていれば、汎用的なシステムで構わないと考えている会社などに向いている方法です。
主なメリットは、技術力と資金力があれば細部までこだわれることです。システム開発の面においては、非常に自由度が高いといえるかもしれません。自社で開発するため、トラブルが起きたときに対処しやすい点も魅力といえるでしょう。
ただし、システム開発に多くの時間とコストがかかります。実際の試験では、受験者の受付・会場の手配・試験会場の運営などが必要になる点にも注意が必要です。単にシステムを開発して導入すればよいわけではありません。
自社の技術力などに関わらず、希望に近い形のシステムを開発できます。受験者の受付・会場手配・試験会場の運営などの業務を委託できる点も魅力です。導入にかかる時間や負担を、自社で開発するケースよりも大幅に抑えられる可能性があります。
ただし、広範な業務を委託するためコストは高くなりやすいといえます。また、システムの内容によっては、導入まで時間がかかるでしょう。依頼先によって品質に差が生じる点にも注意が必要です。
既存のCBTシステムを導入するため、時間・コスト・業務の負担を抑えやすい点が魅力です。他の方法に比べて手軽な導入方法といえるかもしれません。
ただし、オーダーメイドではないため、CBTシステムにあわせてCBTの全体像を構築しなければなりません。また、受験者の受付・会場手配・試験会場の運営などを自社で行う、または外部へ委託する必要があります。ケースによっては、時間・コスト・業務の負担が大きくなることも考えられます。
CBTは「自社でシステムを開発する」「CBT運用代行会社へ委託する」「既存のCBTシステムを利用する」のいずれかで導入できます。それぞれにメリットとデメリットがあるため、特徴を理解したうえで選択することが大切です。
以下の記事では、実績豊富なCBT運用代行会社を紹介しています。依頼先をお探しの方は参考にしてください。
CBT運用代行会社のうち、2023年2月時点で団体数や取引団体例など実績を確認できた2社を選定しました。国内の受験会場数にもご注目ください。
国内会場数 | 国内360カ所 47都道府県対応 ※2023年2⽉時点 |
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国内団体実績 | 200団体以上 ※2023年2⽉時点 |
システムの カスタマイズ性 |
〇 内部開発対応 |
取引団体例 | 日本漢字能力検定・日商簿記・秘書検定・銀行業務検定試験・基本情報技術者試験・電気工事士・アマチュア無線技士など |
こんな団体に おすすめ |
全国各地の多くの都市でCBT試験を行いたい、実績ある質の高いサービスを求める団体・企業 |
国内会場数 | 国内約160カ所 47都道府県対応 ※2023年2⽉時点 |
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国内団体実績 | 約30団体 ※2023年2⽉時点 |
システムの カスタマイズ性 |
- 記載なし |
取引団体例 | 米国認定損害保険士・米国公認管理会計士・EXIN認定試験・ASPPA・ABP・DSST・FINRA・SOA / CIAなど |
こんな団体に おすすめ |
世界へ試験を配信したい、世界進出のノウハウが欲しい団体・企業 |
※選定基準
2023.2.1時点、「CBT 運用代行(計8P)」「CBT試験(計14P)」でGoogle検索し、公式HPが上位表示したCBT運用代行会社8社のうち、国内における団体数・会場数が最多のCBTS、世界における配信数・会場数が最多のプロメトリックを選定。