CBTシステムを導入する際には、各試験に応じてシステムを設定するための打ち合わせや作業などが必要です。本記事では、CBTを導入する手順と導入する際のチェックポイントを解説します。
CBTの導入を決めたら、まず試験の主催者とベンダーで打ち合わせを行います。従来のペーパーテストで生じていた課題を洗い出し、CBTを導入してどのような試験を開催したいかをヒアリングします。
打ち合わせで、CBT導入により解決したい課題を特定できたら、ベンダーで要件定義を行います。要件定義は、CBTシステムを設計・開発する上で必要な項目や条件を整理する作業です。主催者からヒアリングした情報に基づいて、試験の時間や出題数や形式などの項目を決定します。
要件定義を主催者が確認して問題なければ、CBTシステムの設計・開発に入ります。細かい部分(試験問題の内容や形式など)を確認しながら、主催者の要望に合ったシステムの設計・開発を行います。
CBTシステムが完成したら導入試験を行い、問題点を修正したうえで本格的な運用を開始します。CBTシステムがリリースされてからは、運用サポートが必要です。主催者とベンダーで連携を取りながら運用を継続します。運用中に課題が生じたら、解決に向けてベンダーが対応します。
一般的なCBT試験では多数の問題が出されれるため、解答者が「先ほど解いた問題が違っていたかもしれない」と思うことは多いです。また全ての問題に回答してから、見直しします。解答済みの問題に戻り、修正できる仕様となっているかを必ず確認しましょう。
一般的な試験の解答形式は記述式や選択式ですが、出題形式には文字や動画、音声などがあります。CBTシステムを導入することで、動画や音声の形式による出題と解答が可能です。主催者側として、事前にどんな出題・解答形式が適しているかを検討しておきましょう。
CBTには試験監督の人員を削減できるメリットがありますが、不正防止対策を取らなければなりません。CBTの不正防止機能としては、AIを用いた顔認識やコピペ不可機能などがあります。CBT試験システム導入する際には、どのような不正対策が必要かを洗い出し、不正防止機能を盛り込みましょう。
CBTを導入する際には、打ち合わせで導入したい試験方法を細かくすり合わせたうえで、システムの開発と運用を進めなくてはなりません。CBT導入実績が豊富なベンダーなら、ヒアリングから要件定義、設計までの流れをスムーズに行い、希望に沿ったシステムを提供してくれます。実績が豊富で、信頼して導入を任せられるベンダーを選びましょう。
以下のページでは、CBTシステムを提供している会社をご紹介しています。実績や特徴などをチェックしやすいので、ぜひベンダー選びの参考にしてください。
CBT運用代行会社のうち、2023年2月時点で団体数や取引団体例など実績を確認できた2社を選定しました。国内の受験会場数にもご注目ください。
国内会場数 | 国内360カ所 47都道府県対応 ※2023年2⽉時点 |
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国内団体実績 | 200団体以上 ※2023年2⽉時点 |
システムの カスタマイズ性 |
〇 内部開発対応 |
取引団体例 | 日本漢字能力検定・日商簿記・秘書検定・銀行業務検定試験・基本情報技術者試験・電気工事士・アマチュア無線技士など |
こんな団体に おすすめ |
全国各地の多くの都市でCBT試験を行いたい、実績ある質の高いサービスを求める団体・企業 |
国内会場数 | 国内約160カ所 47都道府県対応 ※2023年2⽉時点 |
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国内団体実績 | 約30団体 ※2023年2⽉時点 |
システムの カスタマイズ性 |
- 記載なし |
取引団体例 | 米国認定損害保険士・米国公認管理会計士・EXIN認定試験・ASPPA・ABP・DSST・FINRA・SOA / CIAなど |
こんな団体に おすすめ |
世界へ試験を配信したい、世界進出のノウハウが欲しい団体・企業 |
※選定基準
2023.2.1時点、「CBT 運用代行(計8P)」「CBT試験(計14P)」でGoogle検索し、公式HPが上位表示したCBT運用代行会社8社のうち、国内における団体数・会場数が最多のCBTS、世界における配信数・会場数が最多のプロメトリックを選定。